実は我々日本人が日本語のウェブサイトを展開する場合にはjpドメインが有利に働くかもしれない。

YahooやGoogle等、最新の検索エンジンは接続者の属性を判断し検索結果を変えている。これはWWWサーバーの所在地(IPアドレス)やトップレベルドメインにも及び、同じ検索語句であっても何パターンもの組み合わせを相手に合わせて出力する。

日本から日本語で検索された場合、例えば飲食店検索や和服情報で最も検索順位向上に有利であるのは下記のページであると推測される。但し、だからといって「jpドメインならば上位表示できる」とか短絡思考ではいけない。

    * WWWサーバー所在地が日本国内(IPアドレスで分る)
    * 日本を示すトップレベルドメイン名(末尾がjp)
    * ホームページの言語が日本語(HTMLにランゲージ属性を含めるのが望ましい)

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日本のドメイン事情

日本企業が最初に取得する属性型ドメインco.jpは1社に1個だけである。今では.jpなんていう便利な汎用ドメインがあるが登場したのは2002年2 月。それ以前は企業紹介にco.jpを消費してしまうと製品案内のドメインをgTLDから選ぶより無い時代が長く続いていた。
 企業が汎用jpドメインを利用し始めたのは最近だ。インターネット歴が短い人は知らないだろう。

試みに「三菱」と検索してみるといい。本社サイトがco.jpで関連事業はcomというパターンを確認できるだろう。

だから今でも企業サイトにgTLDが多い。ドメイン年齢・コンテンツの独自性・被リンクの質などSEOに意味のある点でポイントの多いサイトがgTLDだという点に留意しなければ、jpドメイン有利諭の真偽を判断することはできない。

現存する日本語ウェブサイトの少なく無い数がgTLDドメインである以上、百歩譲ってjp有利な検索アルゴリズムにしたとしても3日で巻き直しするのが落ち。jpドメインを有利に扱うと検索結果がおかしくなってしまう事に開発者は気付くだろう。

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jp以外のccTLD

ドメインには流行がある。数年前に流行ったトンガ(to)やツバル(tv)等、「そこ何処よ?」と聞き返したくなるような国が外貨獲得の烽火を上げていたものだ。

これらのccTLDを日本語で運用してもSEO的な意義を持たない。これは専ら人間相手の語呂合わせに利用されるものなので、分っているならこれから取得するのも悪くない。

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このページは、Y.HAMANAKAが2008年6月16日 10:55に書きました。

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